|
石破総理が年頭会見で語った「強い日本」と「豊かな日本」に続く「楽しい日本」とは何か
 (出典:2025年1月7日 Yahooニュース)
今の日本政府や日本国民を見ていると、再び「敗戦」に向かっているのがわかります。戦後80年経っても、日本人は何も学んでこなかったということです。
しかし、今回の敗戦は戦争で焼け野原になるのではなく、依存してきた宗主国・アメリカに捨てられることで完全に方向を失い、自滅していくという負け方です。アメリカから与えられた平和憲法を持ちながら、日本には本当の意味で平和主義者がいません。
政治家も国民も戦争を知らず、口だけは平和を連呼しますが、中国やロシアなどが攻撃してくればやむを得ない戦争ということで反撃し、国民を戦争に巻き込んでいくわけです。これが人類が繰り返してきた歴史であり、日本も例外ではないということです。
映画『沈黙の艦隊 北極海大海戦』 2025年9月26日(金)公開
 (出典:沈黙の艦隊 北極海大海戦)
日本の人気漫画「沈黙の艦隊」は、これまで劇場版映画と実写ドラマが制作されてきましたが、先週の金曜日に新作映画が公開されました。独立国「やまと(最新鋭の原子力潜水艦)」が、アメリカ海軍との戦いによって世界平和を目指すというストーリーです。
この漫画が連載を開始したのは、「なだしお事件」が起きた2か月後の1988年です。当時、海上自衛隊や潜水艦に関心が集まっている時期でした。つまり、ソ連崩壊や冷戦終結など現実世界の世界情勢が劇的に変化し、日本がアメリカの属国から離れるタイミングでもあったわけです。
それから37年が経ち、今でも自民党政権による「対米従属」が続いています。しかも、トランプのアメリカではなく、ディープステート(DS)のアメリカに従っているために、いつでも戦争に巻き込まれる状態にあります。
そのような状況の中、7月の参議院選挙で参政党が大幅に議席を増やしました。あれから2ヵ月が経ち、参政党の主張(日本人ファースト)がどんどん変化しています。DSの手先である神谷宗幣たちは、ウクライナのゼレンスキー(大統領ではない)のように国民を騙して若い人たちを徴兵し、戦場に送りつけるかもしれません。
このことについて、戦争経験者が多いアメリカでは、他国で起きた戦争に自分たちの子どもを送ることに強く反対するようになりました。だから、昨年の大統領選挙で「隠れ平和主義者」のトランプを選び、「アメリカファースト」を支持しています。
参政・神谷氏、独極右の共同党首と会談 SNSに「近く私も欧州に」
 (出典:2025年8月5日 朝日新聞)
一方、ドイツでも「AfD(ドイツのための選択肢)」という政党が、連邦・州選挙で大幅に議席を増やしています。先月、ナチスドイツの危険な思想を引き継いでいるAfDのティノ・クルパラ党首が来日し、参政党の神谷と国会の事務所で会談しました。
暗殺されたチャーリー・カーク氏と参政党・神谷代表には多くの共通点が 「過激な陰謀論者ではないが、支持者には陰謀史観に染まり切っている者が」
 (出典:2025年7月27日 Yahooニュース)
他方、9月10日にユタ州で射殺された政治活動家のチャーリー・カークが、事件の3日前まで日本に滞在し、神谷と対談していたことがわかりました。誰がカークを日本に呼んだのかはわかりませんが、日米独の右派たちにはDS、あるいは旧統一教会が関係しているには明らかです。
世界中で右派政党がトランプ大統領を支持していますが、もしトランプがDSに負けて協力体制に入った場合、第三次世界大戦が始まっていることは誰の目にも明らかになるかもしれません。その時、リーダーシップを発揮するのが右派の政治家たちです。
まず、欧米諸国や日本では様々なテロ事件が引き起こされ、国会議員や大企業の社長などが暗殺される可能性が高いと思います。なぜかと言えば、戦前も5.15事件や2.26事件が発生し、それが日本を軍国化させたからです。
最近になって、明治維新はイギリスが関与していたことがわかっています。また、日本が中国を侵攻して旧満州国を建国し、第二次世界大戦に誘導したのもイギリス(DSのアメリカ)の戦略でした。そして、1945年からアメリカの属国として存在し続けています。
気候変動「起きていない」 「史上最大の詐欺」と持論―トランプ米大統領
 (出典:2025年9月24日 時事通信)
実際に、トランプのアメリカはDS(日本も含む)が行ってきた温暖化対策や、移民の受け入れなどを停止しています。さらに、世界中で勃発する紛争・戦争に介入し、一時的停戦を実現しているわけです。
つまり、トランプこそ世界の問題を解決している唯一無二のリーダーであることに気づかなければなりません。気づかなければ、再び世界大戦やコロナ騒動のようなことが起きた際、対応できずに追い詰められていきます。
歴史は何度も繰り返されることから、まず日本国内で様々な暗殺事件が起きた後、再び中国と戦争させられることになります。海外で軍事訓練を受けた日本人(一部は在日)は、躊躇なく要人を殺害していく未来が見えてきます。
|