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2026年は再びパンデミックに、2028年はミニ氷河期と第三次世界大戦が勃発

2025/9/6 (土)

 


地球は2030年からミニ氷河期に入るのか?
2019年6月26日 日経ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2019年6月26日 日経ビジネス)


今年も残り4ヵ月となり、来年2026年の未来予測について分析し始める時期となりました。しかし、2026年よりも2028年のほうが世界的な危機が起きる可能性が高まっています。


2028年は、「第三次世界大戦が始まる年」であることは以前から予測されていましたが、11月にはアメリカ大統領選挙が実施されます。トランプ大統領は出馬できないので、代わりにバンス副大統領が共和党が立候補し、2036年の大統領選挙にはトランプ・ジュニアが出てきます。


しかし、トランプが「エプスタインリスト」で辞任に追い込まれたり、アメリカ経済が景気後退に突入したり、地球寒冷化への対策が不十分である場合、共和党とバンスが信頼を失って民主党候補のギャビン・ニューサム(カリフォルニア州知事)に選挙で負けるかもしれません。


米テキサスの大規模洪水 今も捜索続く 原因めぐり“陰謀論”も
2025年7月12日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2025年7月12日 NHK NEWS WEB)


実は、2028年は世界的な大災害が起きる年であり、太陽フレアによる大停電やメキシコ湾の海流逆行などで巨大ハリケーンが農地を襲い、急激な寒冷化で大規模な農作物への被害が出る可能性があります。


当然、日本にもその影響が及ぶと考えられますが、まずは食糧危機で飢餓が発生するという局面を乗り越える必要があります。実際に、アメリカから輸入している野菜や肉類は化学物質を含む肥料や飼料が入っており、健康にとって良くないのは明らかです。


だからこそ、自然栽培で育てた野菜を収穫するために、今からでも家庭菜園などで試してみて備蓄に励む必要があります。


「来年は独仏間で戦争、米国で内戦勃発」、ロシア前大統領が予測
2022年12月28日 ロイター通信へのリンク画像です。

(出典:2022年12月28日 ロイター通信)


2022年末、プーチン大統領の最側近でもあるメドベージェフ前大統領が、2023年にはドイツ・フランス間で戦争が起こり、アメリカでは内戦が勃発し、イーロン・マスクが大統領に就任するとの予測を自身のSNS(テレグラム)に投稿しています。


また、イギリスが欧州連合(EU)に再加盟したり、その後のEU崩壊も想定した発言もしています。2023年には実現しませんでしたが、このままでは6年後となる2028年には本当に起きるかもしれません。


今、中国の習近平政権は不安定な状態にあり、中国国内での権力闘争で失脚する可能性が出てきました。習近平の味方は共産党の外交部と宣伝部だけであり、困った時の「反日プロパガンダ」で何とか乗り切ろうとしています。


近い将来、中国は4つに分裂すると言われてきましたが、つまり中国共産党が崩壊するというものです。これまで様々な悪事を行ってきた中国共産党は、国内外でかなりの恨みを買っているのが現状です。


イギリス空母「プリンス・オブ・ウェールズ」日本寄港の理由 “イギリスがアジア安定の一翼を”アメリカが描く青写真?
2025年8月31日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2025年8月31日 Yahooニュース)


9月3日、中国で「抗日勝利80年」の記念行事にロシアのプーチン大統領や北朝鮮の金正恩総書記などが、日本との戦争に勝利して大規模パレードを実施しました。その一方で、神奈川県の横須賀基地に停泊しているイギリスの空母「プリンス・オブ・ウェールズ」が、第二次大戦中に南シナ海で日本軍に撃沈された初代プリンス・オブ・ウェールズの追悼を海上自衛隊とともに行う予定です。


日本との距離をどんどん詰めているイギリスですが、実は、ウクライナ戦争やガザ侵攻のきっかけをつくった国でもあります。2022年にエリザベス女王が亡くなられしましたが、国王となったチャールズは戦争屋そのものです。


来年2026年は、再びパンデミックを引き起こす「コロナ2.0」が計画されていますが、2028年に収束しているかどうかはわかりません。なぜかと言えば、2020年からの「コロナ騒動」の終息は2023年までかかったからです。


中国で感染拡大する「チクングニア熱」、激しい関節痛をもたらす
2025年8月6日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2025年8月6日 Yahooニュース)


中国では、蚊が媒介するウイルスが引き起こす「チクングニア熱」が拡大していましたが、少なくとも13都市で7000人以上の感染者が確認されています。人から人への感染はないですが、何らかの前兆であることは間違いありません。


もはや生物化学兵器であるインフルエンザなどの流行は、テレビ局や新聞各社による報道次第で経済を停止させることが可能です。また、人々が移動するのを禁止したり、実質的に「ロックダウン」で閉じ込めておくことで管理・監視することができます。


2020年以降、私たちは自由に行動することが規制されるようになり、その代わりにSNSなどで自由に発言できるようになりました。最終的には、個人の自由意志が未来を変える力を持つきっかけになるわけですが、その間に情報リテラシーを高める必要があるように思います。


日々、私たちAtlasはウエブサイトやSNSで情報を共有していますが、2019年以前よりも暮らしやすい未来を構築するためのヒントはあちこちに転がっています。それを一つずつ拾い上げ、2028年を再出発の年にしたいと願っています。

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