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米住宅不況直撃で急降下、世界的建材大手の株価が1973年以来の大幅安
(出典：2025年8月20日 ブルームバーグ）
建築資材大手ジェームズ・ハーディー・インダストリーズの株価は約50年ぶりの大幅安となり、世界最大の供給先であるアメリカの住宅市場がいよいよ崩壊し始めました。
今後、ニューヨークの金融市場で米国債と米ドル、そして株価が崩落する可能性が高まってきました。秋には崩落が始まり、1ドル＝100円を下回る急激な円高ドル安が予想されています。しかし、アメリカ大統領であるトランプは何とかして延命しようと画策するはずです。
イーロン・マスクが、2028年アメリカ大統領選挙でバンス副大統領の支援を表明し、「反トランプ」勢力が民主党だけでなく、共和党からも出始めています。トランプの報復で痛手を負った民主党議員たちは、9月から始まる上院議会でトランプに復讐するかもしれません。
これで、本当の支配者はトランプではなく、イーロンであることが明らかになりました。自身がオーナーのSNS「X」に投稿する内容は、世界に大きな影響を与えるほどの威力があります。近い将来、南アフリカ生まれのイーロンでも「アメリカ共和国」の大統領になれるほどのインパクトを感じます。
最悪の場合、79歳のトランプは大統領を辞任し、41歳のバンスに交代するような展開になる可能性があります。だから、トランプは敵であるディープステート（DS）と裏で手を結び、これまでの「アメリカファースト」をやめて妥協するということです。
露呈したMAGA派との不協和音 トランプ政権、岩盤支持層に揺らぎ
(出典：2025年7月22日 毎日新聞）
今、トランプを支持しているのは貧困層から中間層の白人であり、そのうち「MAGA（Make America Great Again）派」と呼ばれている人たちが10％ほど含まれています。それに対して、富裕層は民主党を支持しており、その多くがDSの手先となっています。
日本で言えば、大企業や金融、介護、建設業などで自民党から仕事を得ている人たちのことです。
安倍晋三の葬式で泣いていた人たちはその典型であり、もれなく旧統一教会などのカルト宗教団体にも所属しています。
アメリカが日本とは事情が少し異なるのは、日本は自民党が解党されてもほとんど影響はないですが、トランプが本気でDS解体に乗り出すとアメリカ経済が木っ端みじん（大崩落）になってしまうことです。
その結果、米ドルや米株は紙くず寸前まで価値が減り、米国債の金利上昇で誰も借金を返せなくなって銀行が連鎖倒産します。そのことを知っている資産家は、全ての事業から手を引き、残った現金で金（ゴールド）の現物に換えて備えているわけです。
また、とにかくDSを破壊したいMAGA派はトランプなしでも戦い続けることになります。トランプ以外の誰が「エプスタイン事件」を裁くのかはわかりませんが、少なくともDSであるアメリカの最高裁判所には任せることができません。
だから、誘拐や性的虐待、人身売買などの凶悪犯罪は地方裁判所か、高等裁判所で決着させる必要があります。そのような状況の中、エプスタイン事件は「クローン人間の開発」というさらに凶悪な犯罪が浮き彫りになりました。
Ghislaine Maxwell Drops Bomb: ‘Bill Gates Cloned Thousands of Babies on Epstein Island’
(出典：2025年7月27日 THE PEOPLE'S VOICE）
当然、「クローン人間の開発」について日本の主要メディアでは一切報道されていませんが、先日、来日して石破首相を訪問して180億円を強奪したビル・ゲイツが、最大の資金提供者であるとのことです。
その他、世界中の科学者や医師がこの事業に関係していると見られ、日本からも名前が知られている者が出入りしている可能性があります。こうして、「フェイクニュース」の主要メディアによる報道記事をリファレンス（参考）にするしかない私たちAtlasでは、説明するのに限界を感じています。
もし、そのまま英文を翻訳して掲載すれば「陰謀論者」にされ、推測で書いてもほとんど読んで貰えないので割に合わないわけです。少なくとも、日本語しか理解できない日本人には国内情勢の分析のほうが読んでくれます。
石破内閣「支持」7ポイント上がり38％「不支持」45％ 世論調査
(出典：2025年8月12日 NHK NEWS WEB）
ちょうど1年前から説明している通り、岸田文雄・前首相が辞任した後、自民党総裁選挙で石破茂が当選しなければ日本はもっと酷い状態になっていたと思います。もし、タカ派の高市早苗や売国奴の小泉進次郎が首相になっていたら、今頃は台湾有事が起きていたかもしれません。
また、米価格は5キロ＝1万円を超えており、トランプ関税は15％ではなく、50％であったかもしれません。つまり、石破政権は「まだマシ」であるということです。DS傘下の日本のテレビ局や新聞各社は、とにかく石破を辞任させようと世論調査の結果をねつ造して報道しています。
例えば、NHKの世論調査では石破内閣を「支持する」と答えた人38％で、「支持しない」と答えた人は45％です。コンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「RDD」という世論調査など、欧米諸国では採用されていません。
このことは選挙の投票にも言えることで、参議院選挙の投票所内ではかなり怪しい動きをした人々がスマホでこっそり撮影した動画で見つかりました。トランプに追い出され、日本に逃げてきたDSの残党たちは日本政府や大企業、大学などを隠れ蓑にしています。
近い将来、トランプとDSが裏で手を組んだことが明らかになった時、アメリカ発の金融危機が起こります。金融危機の定義は、同時に10行以上の地方銀行が米国債が原因で経営破綻することです。
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